業務内容や働き方が大きく変化する中で、20代の若手社員には、特定の職種や部署に限らず通用する「ビジネススキル」が求められています。

こうしたスキルは、目の前の業務を円滑に進めるだけでなく、環境の変化に適応しながら安定して成果を出し続けるための土台となるものです。

一方で、「ビジネススキル」と一口に言っても、その内容は多岐にわたります。

コミュニケーション力や論理的思考力、仕事の進め方、自己管理能力など、どこまでが20代にとっての「基本」なのか、全体像が見えにくいと感じる方も多いのではないでしょうか。

本記事では、20代の若手社員が身につけておきたい「ビジネススキルの基本」という観点から整理しました。あわせて、ビジネススキルの「基本」を学ぶ方法として、eラーニングを含む学習手段の選び方もご紹介します。

本記事で扱う「普遍的なビジネススキルの基本」とは、業務内容や所属部署が変わっても、安定して成果につながる行動や思考の土台となるスキル群を指します。特定の専門知識とは異なり、どの職種・部門でも活用できる汎用性の高いスキルである点が特徴です。具体的には、コミュニケーション、自己管理、情報を正しく扱う力、論理的に整理して考える力などが挙げられます。これらのビジネススキルは、特に異動や役割変更が多い環境では、重要性がいっそう高まります。

新入社員から若手社員にかけての時期は、目の前の業務をこなすことで精一杯になりがちですが、ビジネススキルの全体像をあらかじめ理解していると、自身に不足している力や、次に伸ばすべきポイントを客観的に捉えやすくなります。まずは「ビジネススキルの基本」を一覧で把握し、どの領域を強化すべきかを整理することが、20代のスキル形成における出発点になります。

この章では、まず「ビジネススキルの基本」が若手社員本人にとって、また組織にとってどのような意味を持つのかを整理します。

普遍的なビジネススキルの基本を20代のうちから意識的に身につけていくことは、若手社員本人にとって次のような意味を持ちます。

１．キャリアの選択肢が広がる（汎用性）
　• 特定の業務に依存しないスキルは、異動や役割変更があっても活用でき、将来的なキャリアの選択肢を広げます。

２．新しい環境への適応が早まる（立ち上がりの速さ）
　• 基本的なビジネススキルが身についていると、新しい部署や業務においても、思考や行動の立ち上がりが早くなります。

３．学びの効率が高まる（学習の土台）
　• 情報収集や整理、考え方の型が身についていることで、新しい専門知識やスキルを効率よく吸収できるようになります。

４．変化の多い環境でも安定して働ける（リスク耐性）
　• 普遍的なスキルを持っているほど、組織や事業の変化に左右されにくく、長期的に安定した働き方が可能になります。

５．自己効力感が高まり、主体性が育つ

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若手社員が普遍的なビジネススキルを身につけている状態は、結果として組織運営にもさまざまな良い影響をもたらします。

１．異動・配置転換の柔軟性が高まる
• 社内での配置替えがスムーズにでき、人員調整の選択肢が広がる。

２．若手の成長スピードが安定し、生産性が高まりやすい
• 共通言語があると、指示系統・チーム内連携の効率が高まる。

３．マネジメント負荷の軽減につながる
• 若手の自己解決能力が上がり、上司の管理・フォロー負担が減る。

４．組織全体の再現性とアウトプットの品質が安定する
• 一人の属人的なスキルに頼らない組織運営が可能になる。

５．人材の定着率向上や人的資本の質の向上につながる

国内外のさまざまな調査やフレームワークを見ると、重視されるビジネススキルには共通点があることがわかります。

たとえば、World Economic Forum（WEF）の「The Future of Jobs Report 2023」では、「分析的思考」「創造性」「レジリエンス」「協働」「テクノロジーリテラシー」などが、今後も重要性が高まるスキルとして挙げられています。

これらのスキルは、特定の国や業界に限られたものではなく、企業規模や職種を問わず求められる点が特徴です。環境や役割が変わっても活用できるという意味で、ビジネススキルの基本に位置づけることができます。

日本企業においても、経済産業省が提唱する「社会人基礎力」が示すように、仕事を進めるうえでの基礎となるスキルの重要性は一貫して重視されています。

20代の若手社員は、業務経験や専門性がこれから積み上がっていく段階にあります。

だからこそ、個別の業務スキルや専門知識に入る前に、どのようなビジネススキルが土台として求められているのかを、一覧で把握しておくことが重要です。

以下では、国内外のスキル分類を参考にしながら、20代の若手社員が身につけておきたいビジネススキルの基本を整理します。

▶図表1：　ビジネススキルの基本 一覧

このようにビジネススキルの基本を整理しておくことで、若手社員に求められる力を共通認識として捉えやすくなります。
育成や研修を検討する前段階として、まずは「どのようなスキルが土台となるのか」を把握するための視点として活用することができます。

育成設計の視点から基本スキルの位置づけを整理するなら、こちらの記事が参考になります。

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基盤となるビジネススキルを身につけたうえで、20代の若手社員がより大きな役割を担っていくためには、次の段階として意識したい「発展的なビジネススキル」があります。

これらのスキルは、すぐに業務成果として表れにくい一方で、将来的にマネジャー業務やプロジェクト推進に関わる際の判断力や視野の広さに大きく影響します。

ここでは、将来、リーダー的な役割を担う場面を見据え、20代のうちから触れておきたい発展的なビジネススキルを、全体像として整理してご紹介します。

20代のうちから、経営の基本的な考え方に触れておくことは、専門職や管理職を目指すかどうかに関わらず、日常業務における判断の質を高めることにつながります。
経営理解は「経営者になるための知識」ではなく、自分の仕事を会社全体の文脈で捉えるための視点と位置づけることが重要です。

• 会計の基本（PL・BS・CF）
  企業活動の成果や状態を数字で捉える力です。PLやBSの基本的な構造を理解していると、自身の業務が収益やコストにどのように影響しているのかを意識しやすくなり、判断や優先順位の精度が高まります。
• 戦略の基本（3C・SWOT・競争優位）
  自社の置かれている環境を俯瞰し、なぜこの施策を行うのかを理解する助けになります。背景を理解できるようになることで、改善提案や業務上の判断に説得力が生まれます。
• マーケティング（4P・顧客価値）
  部門分業が進んだ大手企業においては、自分の業務と顧客価値のつながりを意識することが重要です。自分の仕事が顧客価値にどうつながっているのかが腹落ちすると、仕事の納得感や業務への主体性が高まります。

多くの企業で、20代のうちから海外案件やグローバルプロジェクトに関わる機会が徐々に増えています。
必ずしも海外赴任を前提とするわけではなく、国内業務であっても、海外拠点や外国籍メンバーとの協働など、グローバル基準のコミュニケーションが求められる場面は確実に増えています。

• 英語力（基礎＋実務）
  高度な英語力というよりも、メールの読解やオンライン会議での基本的なやり取り、簡単な資料作成ができるレベルを指します。早めに身につけておくほどグローバル案件への参加のハードルが下がります。
• 異文化理解
  文化的背景や価値観の違いを理解・尊重しながらコミュニケーションできる力は、海外事業との連携や海外チームとのオンライン協働において、

  信頼関係の構築やトラブル回避に直結します。
• 越境協働力
  異なる国や専門領域を越えたメンバーと協力し、オンライン・オフラインを問わず成果を生み出す力は、グローバルプロジェクトで成果を出すためには欠かせない力になります。

発展的なビジネススキルは、短期間で身につくものではありません。

だからこそ、20代の段階で「どのようなスキルが今後重要になり得るのか」を知り、意識的に触れておくこと自体に意味があり、基盤スキルとあわせて全体像を把握することで、自身の成長段階や次に意識したい領域を考える際の手がかりになります。

研修テーマという切り口では、こちらの記事で詳しく解説しています。

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20代の若手社員がビジネススキルを身につけ、継続的に伸ばしていくためには、本人の意欲だけに頼らず、学びやすい環境が整っていることが重要です。

特に、業務内容や忙しさに差が生じやすい環境では、誰もが同じ水準で学びにアクセスできる仕組みがあるかどうかが、成長の安定性を左右します。

ここでは、若手社員が学び続けられる環境を支えるために、企業側が取り入れやすい代表的な考え方と施策例を整理し、その具体例として、当社のサービスとあわせてご紹介します。

• 短時間で要点を押さえられる
• 異動直後などには、必要な知識をすぐに補える
• 全社で共通言語となる知識・スキルをそろえやすい

こうした環境を整えることで、部署や業務内容による学習機会の差が生じにくくなり、組織全体のスキルの底上げにつながります。

当社のビジネスマスターズ「動画ライブラリ」は、研修でも活用されている良質な教材をベースに、社会人が身につけるべきビジネススキルを体系的に整理して、網羅して提供されている点が特徴です。

結果として、

部署による学習格差が減る
　↓
個々の成長スピードが均質化する
　↓
組織全体のスキルレベルが底上げされる

といった導入メリットがあります。

＜ビジネスマスターズの「動画ライブラリ」の資料をダウンロードしてみる＞

学習内容や対象者、目的によっては、集合研修よりも個人学習の方が適しているケースもあります。そのような場合は、個人ワークや理解度確認テスト付きのeラーニング「コースウエア」が有効です。

動画ライブラリが“学びを広げる”フェーズに適しているのに対し、コースウエアは“学びを深め、実務に活かせる状態へ高める”学習ツールです。

当社のビジネスマスターズ「コースウエア」は、

• 動画による知識インプット
• 教材テキストでの理解整理
• 個人ワークによる理解促進と実務への落とし込み
• 理解度テストによる知識定着の確認

などを通じて、自学自習でありながらも、実務で使える力を身につけることができるように学習設計されています。

＜コースウェアでの学習の流れ＞

　動画で知識のインプット
　　↓
　ワークシートを使った演習で知識を使える力に
　　↓
　理解度テストで知識定着

このように、インプットした知識が現場で使えるスキルに落とし込むことができるコースウエアは、独学でありながら、動画学習で得た知識を“実務レベルに落とし込む”ことができる学習ツールです。

＜ビジネスマスターズの「コースウエア」の資料をダウンロードしてみる＞

集合研修の良さは、他の受講者と学び合い、高め合いながら、インプットしてきた知識を確認しあったり、相談や意見交換ができることです。

特に、事前学習で得た知識を実践レベルに引き上げる場として、フォローアップを目的とした集合研修の実施は非常に効果的です。

20代の若手社員向けには、短時間・オンライン形式など、業務への影響を抑えた形で実施できる研修が選択肢としてお勧めです。

当社のビジネスマスターズ「まなラン」は、

• 動画視聴
• チャット投稿
• １時間程度のミニワークショップでのロールプレイやグループディスカッション
• 現場実践

の構成で、動画視聴で学んだ内容を各自で咀嚼しながら、ミニワークショップと現場実践で“実務レベル”へ落とし込んでいきます。実践力強化に特化したパッケージ型研修としてすぐ導入できる点に、高い評価をいただいています。

＜ビジネスマスターズの「まなラン」の資料をダウンロードしてみる＞

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学んだ知識を業務の中で使えるようになるには、現場での支援が欠かせません。

• 上司や先輩との定期的な1on1
• OJTでの観察・フィードバック
• 小さな行動変化の確認
• 本番業務での成功体験づくり

これらは、動画・eラーニング・研修で学んだ内容を“職場での行動”へ移すための重要ステップです。

特に20代の若手社員にとっては、「理解した」「やってみた」→「できた」「任せてもらえた」という経験の積み重ねが、スキル定着と自信につながります。

▶図表2： サイコム・ブレインズのビジネスマスターズと各種サービスの活用例

動画学習、eラーニング、集合研修、OJTや1on1といった施策を単体で捉えるのではなく、学習の段階に応じて組み合わせて設計することが、若手社員のビジネススキル定着を安定させるポイントです。

基本を押さえた後の成長設計については、次の記事も合わせてご覧ください。

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（※新規 近日公開予定）

20代の若手社員にとって、業務内容や所属部署が変わっても通用する「普遍的なビジネススキル」は、キャリアの土台となる重要な力です。
コミュニケーションや自己管理、論理的に考える力といった基盤に加え、経営理解やグローバルな視点などの発展的なスキルに触れておくことで、将来的な選択肢や活躍の幅は大きく広がっていきます。

本記事では、こうしたビジネススキルを「一覧」という形で整理し、20代の段階でどのような力が求められるのかを俯瞰できるようにまとめました。

すべてを一度に身につける必要はありませんが、全体像を把握しておくことは、自身や自社の若手社員が次に伸ばすべき領域を考えるための出発点となります。

また、若手社員が学び続けられる環境を支えるためには、動画学習やeラーニング、フォローアップ研修、OJTや1on1といった施策を、学習の段階に応じて組み合わせていく視点も欠かせません。

自社に合った育成や学習設計を検討する際の参考として、本記事を活用いただければ幸いです。

Q1.普遍的なビジネススキルと、いわゆる「社会人基礎力」は何が違いますか？

A. 社会人基礎力は経済産業省が定義した枠組みで、「前に踏み出す力」「考え抜く力」「チームで働く力」という３つの能力で整理されています。一方、本記事で扱う普遍的なビジネススキル一覧は、それらを踏まえつつ、実務で使われる言葉（コミュニケーション、論理的思考力、デジタルリテラシーなど）に翻訳して整理したイメージです。社内の育成体系に落とし込む際の参考にしていただければと思います。

Q2. 20代向けのビジネススキル 一覧を作るとき、まず何から始めればよいですか？
A. 最初から完璧な一覧を作ろうとするより、①共通で身につけさせたい基盤スキル（コミュニケーション・自己管理・論理的思考など）と、②会社として強化したい発展スキル（会計・戦略・英語など）を「10〜15項目」程度に絞って整理するのがおすすめです。そのうえで、既存研修やeラーニングがどのスキルと対応しているかをマッピングすると、過不足や重複が見えやすくなります。

Q3. ビジネススキル 一覧を作っても、現場がなかなか育成に協力してくれません。どうすればよいでしょうか？
A. 現場が“自分事”として受け止めにくいのは、「スキル一覧＝人事の資料」に見えてしまうときです。スキルごとに「このスキルがあると、現場マネジャーの負担がどのように減るか」「チームの成果にどうつながるか」が分かると腹落ちしやすくなります。また、評価・1on1の面談シートとスキル一覧を連動させ、上司が自然に話題にしやすい仕掛けをつくるのも有効です。

Q4. ビジネススキルの基本は、eラーニングでも身につきますか？
A. 身につきます。とくに基礎知識のインプットや理解度確認はeラーニングと相性がよく、動画視聴・テキスト・ワーク・テストを組み合わせることで、学んだ内容を整理しながら定着させやすくなります。重要なのは、学習後にOJTや1on1で「使ってみる機会」をつくり、行動に結びつけることです。

Q5. 動画学習・eラーニング・集合研修・OJTのうち、どこに一番予算をかけるべきでしょうか？
A. どれか1つに集中投資するより、目的に応じて役割分担させる考え方が有効です。インプット量を増やしたいなら動画ライブラリ、より理解を深めてもらいたいならeラーニング、行動変容を狙うなら集合研修とOJT／1on1、といったイメージです。予算制約がある場合は、まず動画＋eラーニングで共通の土台を作り、その上に若手選抜向けの集合研修を乗せるなど、階層的な設計を検討するとよいでしょう。

Q6. 20代のうちに、MBAレベルの内容まで教える必要はありますか？
A. フルスペックのMBAカリキュラムを再現する必要はありませんが、会計・戦略・マーケティングの「ごく基本」に触れておくことは、将来のマネジャー候補を育てるうえで有効です。PLやBSの読み方、3CやSWOTの考え方、顧客価値の捉え方など、日常業務と結びつけやすい範囲から始めることで、若手社員の判断の質が変わり、経営視点を持ったビジネススキルとして活きてきます。

＊1 World Economic Forum, “The Future of Jobs Report 2023”

https://www.weforum.org/publications/the-future-of-jobs-report-2023/

＊2 経済産業省「社会人基礎力（METI/経済産業省）」, 2006–

https://www.meti.go.jp/policy/kisoryoku/

■本記事の監修者■